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既存資料の調査

造成地を購入して自社で住宅を施工し販売する場合、地盤改良工事がないほうが建設コスト(費用)を低く押さえることができます。地域によって、一般的な住宅の販売価格はおおむねきまっていますので、建設コストが安いほど粗利は大きくなります。そのため、土地の購入前に地盤調査の有無がわかれば、建設する住宅の原価設定や見込み利益など事業計画が立てやすいいえます。

たとえば、地盤調査以前に考えた住宅プラン(計画)にもとづいて事業計画を立てた場合、地盤調査後に地盤改良工事が必要なことがわかれば、その時点で当初予定していた利益を確保できないことになります。

資料軽微な地盤改良工事費用は、安価なものですが、鋼管杭などコストの高い地盤改良工法でなければ対応できない場合、地盤改良費用は大きく、事業計画を圧迫します。そのため、購入しようとする土地があれば、既存資料を調査し、地盤改良工事の可能性に付いて把握しておく必要があります。

地盤改良工事に必要となる箇所は、「人工地盤は信用しない」のところでも示した人工地盤の他に、下線や湖沼の近くや谷底などなんば区地盤が堆積しているところです。このような地形は、土地条件図、地形図や航空写真などで把握することができるので、対象とする敷地がどのような地形に位置するのかを事業計画時に確認しておきましょう。もしも、近隣の地盤調査結果が手に入る場合は、これを参考にすることも可能です。

資料調査の方法は、今後、述べますので参考にしてください。なお、購入前に地盤調査を行うことが最善の作であることを忘れないで下さい。